売買手数料と税金も考慮しよう

前回のおさらい

前回に続きコスト編の2回目です。
まずは株式の取引にかかる3つのコストについておさらいしましょう。

1：株式を購入するコスト
2：証券会社に払う売買コスト
3：税金

今回のテーマは売買コスト

前回は株式を購入するコストについてお話しました。
今回は証券会社に払う売買コスト、いわゆる手数料についてお話します。

具体的にみてみましょう。

証券会社に払う売買コストのことを手数料といいます。手数料は各証券会社によって異なります。今回は、私が口座を保有しているマネックス証券の手数料で計算します。

マネックス証券が定める米国株取引の手数料

・1取引あたり（税抜）
・約定代金の0.45％
・最大20米ドル

手数料の具体例

上の具体例を見ると４つのポイントがあることがわかります。
そのポイントとは...

1：約定代金ベースで手数料の額が決まること
2：手数料に上限が設定されていること
3：ドル円レートを100円と仮定して計算していること
4：税抜き価格の表示であること

4つもあるの？なんてひるむことはありません。
ひとつひとつ分解していきましょう。

約定代金と手数料の計算

まずは、今回のアマゾン株を取引した際の約定代金は？
そう、それは前回計算した￥2,439,162（円ベースでの購入コスト）または＄22,860（ドルベースでの購入コスト）、これが約定代金です。

この約定代金に対して手数料が決まります。さっそく上の表と今回の約定代金を照らし合わせると、今回の約定代金は上限の50万円（5,000米ドル）を超えています。
なので、手数料の上限2,000円（20米ドル）が証券会社に支払う手数料となります。

円換算の計算

しかし上限2,000円という額は、ドル円レートを100円と仮定した時の額です。
このブロブを書いている時点でのドル円レートは106.75です。
よって...

＄20（ドルベースでの手数料）×106.75（ドル円レート）=2,135円

となります。

消費税も忘れずに！

最後に消費税10％という税金も考慮する必要があります。

よって、トータルコストは...

2,135円×1.1（消費税10％）＝2,349円（トータルコスト）

となります。
どの証券会社で取引をしても、上の式に適切な数字を当てはめれば手数料を簡単に計算できます。

たったひとつの取引例では、取引コストについて完全に理解することは難しいでしょう。
次回は、実際の取引－idMの管理人ジェイの取引－をもとに取引コストについてさらに理解を深めていきましょう！