利回りとは？
投資の世界では「利回り」という言葉は重要ワードです。
では、利回りはどのように計算するのか？
以下の公式にをご覧ください。
分子は損益の額、分母は投資コストとなります。
損益額を投資コストで割ったのが「利回り」となります。
一言でいえば、コストパフォーマンスのことです。
計算してみよう！
またまた、ジェイが投資をしているザ コカ・コーラ カンパニーザ コカ・コーラ カンパニー（KO）に登場してもらいましょう。
具体例
・銘柄：ザ コカ・コーラ カンパニーザ コカ・コーラ カンパニー（KO）
・購入価格：45米ドル
・清算価格：50米ドル
・購入株数：1株
購入価格とはザ コカ・コーラ カンパニーザ コカ・コーラ カンパニー（KO）の株を買った時の株価です。
清算価格とは保有している株を売った時の株価です。
上の式に具体例の株価を当てはめると...
となります。
そうすると答えは「0.11」となりす。
そして今回の取引は1株のみですので...
0.11×1（株数）＝11％
これが今回の取引で得た「利回り」となります。
配当にも利回りがある
何かを得るためにはコストを支払います。
支払ったコストに対して得られた価値が利回りです。
よって、株式投資で配当を得る際にもこの利回りの視点を常に持つことが重要です。
配当が高くてもコストが高ければ利回りは低下する、つまりコストパフォーマンスが低下するからです。
配当金を得るためのコストパフォーマンスを「配当利回り」といいます。
次にこの配当利回りについてみていきましょう。
具体例
・銘柄：ザ コカ・コーラ カンパニーザ コカ・コーラ カンパニー（KO）
・購入価格：45米ドル
・清算価格：50米ドル
・購入株数：1株
・配当額：1.64米ドル
先ほどの例に今度は配当額を追加しました。この額は、ザ コカ・コーラ カンパニーザ コカ・コーラ カンパニー（KO）の株を1年間保有すればもらえる額です。
さて、私がザ コカ・コーラ カンパニーザ コカ・コーラ カンパニー（KO）の株式を1年間保有する場合、配当利回りはどのくらいになるでしょうか？
配当利回りの計算式は以下です。
上の式で実際に配当利回りを計算すると...
となります。
そして答えは「0.036」となります。
これをパーセント表記にすると「3.6％」となります。
ジェイが45米ドルでザ コカ・コーラ カンパニーザ コカ・コーラ カンパニー（KO）の株を1株買い、それを1年間保有する場合、3.6％の配当利回りを得ることができるのです。
株価に左右される配当利回り
配当利回りの計算で注意すべき点は株価です。KOは増配企業なので1.64米ドルの配当を減らすリスクは限りなく低いです。
しかし、分母の株価が上昇する場合、配当利回りは小さくなります。なぜか？投資のコストが高くなるからです。よって、配当利回りは株価によって日々変化することになります。
低金利時代の現代において、年間利回り3.6％は魅力的です。
しかし、配当にもリスクがあります。
そのリスクとは？
配当のリスクとは？
それは「減配」です。
減配とは配当額を減らすことです。世界的な不況や個別企業が抱えるリスクによって減配のリスクは常にあります。このリスクを避けるためにジェイが重視しているのが、前回のコメントで述べた「増配年数」です。
なぜこれが重要なのか？
それは、現在直面しているコロナショックのような「〇〇ショック」が将来発生しても、この企業の減配リスクはない（もしくは小さい）！と多くの投資家が信頼するからです。
ザ コカ・コーラ カンパニーザ コカ・コーラ カンパニー（KO）は57年間増配スタンスを維持してきました。この間、色々な経済危機がありました。それにも関わらず投資家重視のスタンスを貫いたのです。だから投資家の信頼を得ることができるのです。
増配企業に対する投資家の信頼と、1年間に4回もらえる米国株の利点を同時に活かす戦略を用いれば「安定的なキャッシュインフロー」が計算できます。
配当のまとめ
増配年数が半端ない
50年や60年以上連続して増配をし続けている米国企業が数多あり！
ジェイが投資をしているザ コカ・コーラ カンパニー（The Coca-Cola Company）は57年間増配スタンスを維持している。
1年間に4回の配当
米国株投資では、1年間に4回の配当がもらえる。
配当のタイミングを計算すれば、1か月ごとに配当をもらえる投資戦略も可能。
慣れない副業よりも効率的に資産を形成できる
高い配当利回り
投資の世界では「利回り」という考え方が重要。
投資のコストと得られる配当の関係を「配当利回り」という。
コロナショックによる株価の下落と、米国企業の「株主重視」スタンスが合わさり、現在の米国株式市場では、高配当利回りの銘柄が多く存在する。
配当のリスク
経済情勢の悪化や個別企業の事情により配当を減額するリスクがある。
これを「減配」りすくという。
